「新NISA」おすすめ銘柄・証券会社を紹介！初心者向け選び方も解説【2024年】

2024年1月にスタートした「新NISA」。
制度刷新を受けて、新NISAの口座開設を検討している人も多いのではないでしょうか。

本記事では、新NISAで利用するネット証券会社・投資する商品の選び方、新NISAにおすすめのネット証券会社、新NISAにおすすめの銘柄、成長投資枠とつみたて投資枠について、新NISAが始まる前に準備することなどをわかりやすく紹介・解説します。

ぜひ、新NISAの口座開設先・投資商品を選定する際の参考にしてみてください。

「新NISA」
ネット証券会社の選び方

新NISAは、現行NISAと同様、「1人1口座」の制限があります。

複数の証券会社でNISA口座を同時に使用することができないため、証券会社選びは慎重に行わなければなりません。

しかし、たくさんの証券会社がある中、「どこが一番自分に合っているかわからない」「投資初心者でも利用しやすいところがいい」など、証券会社の選定は投資の初心者にとっては選択肢が多すぎて悩んでしまう人も多いでしょう。

新NISAの口座開設先を選ぶ際、参考にしていただきたいポイントを以下の6つにまとめました。

「新NISA」対象商品のラインナップ

証券会社を選ぶ際、まず注目したいのが、取り扱う商品のラインナップです。

取扱商品が多ければ多いほど、自分の「投資スタイル」や「理想的な投資」が実現可能になります。人気商品は大体の主要ネット証券会社で取り扱われていますが、「投資に慣れている」「チャレンジした投資をしたい」といった人は、あまり取り扱いのない、マイナーな商品に挑戦しようと思っていることでしょう。取り扱っている商品が多ければ多いほど、柔軟性の高いNISA運用が可能となります。

手数料体系

新NISAを利用すると、取引手数料・口座管理手数料・運用手数料などの手数料が発生する場合があります。

手数料は売買を行う度に発生するため、手数料が高いと取引コストがかさんでしまいます。より手数料を抑えた売買を行うことで、資金効率よく利益を得られるため、各証券会社の手数料を比較することは大切になります。

クレカ積立

現在、多くのネット証券会社がクレジットカードによる積立サービス、「クレカ積立」を行っています。新NISAにも対応しています。

ほとんどの証券会社では、対象のクレジットカードで積立投資を行うと、積立額や条件達成によるポイントが還元される特典があります。貯められるポイント・ポイント還元率などのポイントサービスの内容は証券会社によって異なります。
ポイントサービスにこだわりたい人は、証券会社を選ぶ際に各社のポイント制度を理解し、比較することが大切です。

つみたてNISAで人気の投資信託である「三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」をクレカ積立した場合の、証券会社ごとのポイント還元率と対象のクレジットカードは以下のとおりです。

証券会社 × 対象カード	還元率	ポイント 種類
SBI証券 × 三井住友カード	0.5%～5.0%	Vポイント
楽天証券 × 楽天カード	0.2%	楽天 ポイント
マネックス証券 × マネックスカード	1.1%	マネックス ポイント
auカブコム証券 × au PAYカード	1%	Ponta ポイント

ポイントサービス

新NISAの利用で、「取引内容」や「保有残高」に応じてポイントが還元されるサービスは、ほとんどのネット証券会社で提供されています。新NISAで資産形成をしながら、お得にポイントを貯めることができます。

おすすめネット証券会社5社のポイントサービスの詳細は以下のとおりです。

	SBI証券	楽天証券	松井証券	マネックス証券	auカブコム証券
投資信託の 保有による ポイント還元率	0.10% ～ 0.25%	毎月末時点の 投資信託の保有残高が、 はじめて基準残高に 到達した場合	月間平均保有金額 × 【(信託報酬率 – 0.3%) × ポイント増量分110%】 × 1/12	通常： 0.08% 指定銘柄： 0.03% 指定銘柄： 0%	最大0.24%
クレカ積立の ポイント還元率	0.5% ～ 5.0%	0.5%〜1.0% ※ポイント還元率は ファンドの代行手数料に 基づき判定されます。	×	1.1％	1.0%
ポイント サービス	Tポイント Pontaポイント dポイント JALのマイル Vポイント	楽天ポイント	松井証券ポイント	マネックスポイント	Pontaポイント

取引ツール

新NISAに限らず、投資において取引ツールが自分に適しているか適していないかは、投資の成功に大きく影響します。

各ネット証券会社では、さまざまな取引ツールが提供されており、機能や精度は常にアップグレードされています。
しかし、投資家のレベルや経験値によって、ツールに求めるものは変わってきます。

初心者の人は、まずはシンプルで操作性に優れたツールでの運用から始めましょう。取引画面やチャートの見やすさ、注文方法、取引のヒントとなる情報配信などが、初心者向けであればあるほど使い勝手が良いでしょう。

初心者向けサポート体制

新NISAを利用するにあたって、定期的な買い付け、口座の運用、ファンドの動きなどのチェックをする必要があります。

投資の初心者は特に、取引や運用に「簡単さ」や「効率の良さ」を求めているのではないでしょうか。また、新NISAや他の投資について知識をつけたり、資産運用のサポートを受けたりなど、長期的な資産形成が行うためには充実したサポートが必要になります。

各証券会社の公式サイトでは、新NISAの取引に便利なツールやサービスが提供されています。ファンド検索機能や、投資について学べる無料講座・資料、サポートデスクなどを実際に利用し、利便性・充実度などを比較することをおすすめします。

新NISA | 投資信託の選び方

まずは投資意向を明確にしよう

新NISAでの銘柄選びを始める前に、まず自分の投資意向を明確にしておく必要があります。特に、次のような点を中心に自分がどのような運用を行いたいか考えてみましょう。

• 資産運用に取り組む目的
• 運用期間
• 運用金額
• 目指したいリターン
• 許容できる損失の大きさ

たとえば、資産運用に取り組む目的が「数十年先の老後資金」という人と、「10年後に大学へ進学する子どもの教育資金」という人では、銘柄選びのアプローチが全く異なります。

新NISAでは、ただ人気の銘柄を選ぶのではなく、自分の投資意向をきちんと踏まえた上でそれに合った銘柄を選ぶことが大切です。

新NISAでの投資信託銘柄選びのポイント

新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能となったため、より多くの銘柄の中から投資先を選べるようになりました。ここでは投資信託の中で、自分の投資意向に合った銘柄を見つけるために、次の5つのポイントを紹介します。

それぞれ詳しく解説していきます。

投資信託は複数を組み合わせてもOK、自分のポートフォリオを作ろう！

投資信託の銘柄選びは、1つのファンドに絞る必要はありません。むしろリスクを低減するためには、1つのファンドに集中投資するのではなく、複数のファンドに分散投資することが大切です。

その際は、異なる値動きをするものに分散投資することを心がけましょう。

たとえば、S&P500をベンチマークとするファンドを複数保有していても、それは分散投資とはいえません。たとえファンドが分かれていても、投資する先が同じであるためです。

分散投資の効果を得るためには、投資先の地域や資産クラス、運用手法などが異なるファンドを組み合わせることが大切です。例として、次のような組み合わせは分散投資の効果が得られやすいとされています。

• 国内株式と海外債券
• 海外株式とコモディティ
• 国内債券と国内REIT

銘柄選定を行う際は、保有資産全体のバランスを考えて、特定の地域や資産クラスなどに偏らないように注意しましょう。

また独自の投資信託の組み合わせ(ポートフォリオ)ができた後も、「崩れる」場合もあるため、作成した後は注意が必要です。

ポートフォリオは複数の金融商品で成り立っているものであり、各資産の値動きが異なるため、長期的な運用を行っていると全体の比率にズレが生じてしまいます。このズレを放置したままにしてしまうと、知らないうちに高いリスクを負っていることになったり、逆に狙っていたリターンを遥かに下回る運用をしてしまうかもしれません。年に一度は売買で全体の比率を元に戻す「リバランス」を行うことが重要です。

新NISAで銘柄を選ぶときに知っておきたい注意点

新NISAで銘柄を選ぶときは、次の4つのポイントを知っておく必要があります。

金融機関によって取扱銘柄が異なる

新NISAでは、つみたて投資枠で約280本 、成長投資枠で約1,800本 のファンドが投資対象となっています（2024年2月現在）。しかし、金融機関はこの全てを取り扱っているわけではなく、どの金融機関を利用するかによって購入できる投資信託が異なります。

NISA口座は複数の金融機関に開設することができないため、購入したいファンドが決まったら、そのファンドを取り扱っている金融機関を調べて口座開設を行いましょう。

取扱金融機関は、ファンドの運用会社や日本経済新聞の公式サイトで確認することができます。

また、その際は金融機関の取扱銘柄数についても確認することが重要です。今後、投資意向が変化したり、投資金額を増やしたりする場合には、他のファンドを購入することもあるでしょう。

取扱銘柄が多い金融機関を利用していれば、より多くの選択肢の中から投資先を選ぶことができます。新NISAの活用の幅を広げるためにも、なるべく取扱銘柄の多い金融機関を利用することがおすすめです。

取扱商品数を比較すると、楽天証券とSBI証券が最も多いです。

	楽天証券	SBI証券	松井証券	マネックス証券	auカブコム証券	GMOクリック証券
投資信託取扱商品数	2556本	2600本	1761本	1607本	1702本	約130本
現行つみたてNISA対象商品	204本	210本	212本	199本	207本	記載なし

成長投資枠で買えるのは最大1,200万円まで

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの非課税枠があり、どちらも併用することが可能です。従来のNISA制度ではつみたてNISAと一般NISAのいずれかを選ぶ必要があったため、新NISAではより活用の幅が広がったといえます。

その活用方法には「つみたて投資枠（or成長投資枠）だけを利用する」、「2つを併用する」などさまざまなパターンがありますが、注意したいのが「成長投資枠で購入できるのは最大1,200万円まで」という点です。

新NISAでは、1人あたり1,800万円までの生涯非課税限度額が設けられています。ただし、成長投資枠での投資については、そのうち1,200万円までという制限があります。

すべて非課税枠を使い切りたい場合は、つみたて投資枠も併用する運用計画を立てるようにしましょう。

一方、つみたて投資枠にはこうした上限額が設けられていません。つみたて投資枠の対象ファンドを購入する場合は、成長投資枠を併用しなくても生涯非課税限度額の1,800万円を消費することが可能です。

非課税枠が復活するのは翌年

新NISAでは、生涯非課税限度額の1,800万円に達しても、保有分を売却すればその分の非課税枠を再利用することができます。

しかし、非課税枠が復活するのは売却した「翌年」です。売却した年内に再利用することはできないため注意しましょう。

また、再利用できるのは生涯非課税限度額だけで、年内の非課税枠は再利用することはできません。分かりやすく具体的な例で考えてみましょう。

仮に、成長投資枠でAファンドを200万円購入して、すぐに値上がりしたことから同じ年に売却したとします。年内の非課税枠は再利用ができないので、この年に成長投資枠で投資できるのは残りの40万円です。

短期的な売買を繰り返していると、あっという間に年内の非課税枠を消費してしまうこともあるかもしれません。非課税枠を有効活用するためには、長期投資を前提とした銘柄を選ぶことが大切です。

損益通算ができない

NISA口座は損益通算ができない点にも注意が必要です。損益通算とは、利益が出たファンドと損失が出たファンドを相殺する仕組みを指します。

たとえば、課税口座ではAファンドで20万円の利益、Bファンドで10万円の損失が出たときに、2つを相殺して合計10万円の利益とみなすことができます。

しかし、NISA口座では損益通算ができないことから、損失が発生したときに税制上で有効活用する方法がありません。また、課税口座のように損失を翌年以降に繰り越すこともできません。

NISA口座は利益が出なければ制度の恩恵を受けることができないため、長期的な成長が期待できる銘柄を選ぶようにするとよいでしょう。

「新NISA」
つみたて投資枠｜おすすめ銘柄５選

新NISAでは、現行NISAと同様に投資信託やETF、株式などさまざまな金融商品の取引が行えます。

しかし、初めてNISAを始める人は、商品選びに苦戦してしまうかもしれません。
以下より、新NISAにおすすめの銘柄を「つみたて投資枠」「成長投資枠」別で紹介・解説します。

つみたて投資枠では、金融庁の定める基準をクリアした投資信託の買い付けが行えます。
現行つみたてNISAと同様の基準となるため、「手数料が安い」「頻繁に分配金が支払われない」といった基準を満たすファンドが対象となります。

	ファンド名	特徴	1年リターン （年率）	5年リターン （年率）
全世界株式	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式 （オール・カントリー）	ＭＳＣＩオール・カントリー・ ワールド・インデックスへの 連動をめざして運用	+20.99%	+100.46%
	たわらノーロード全世界株式	ＭＳＣＩオール・カントリー・ ワールド・インデックスへの 連動をめざして運用	+20.96%	–
米国株式	ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００ インデックス	Ｓ＆Ｐ５００指数への 連動をめざして運用	+23.30%	+129.44%
	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ米国株式 （Ｓ＆Ｐ５００）	Ｓ＆Ｐ５００指数への 連動をめざして運用	-1.67%	+14.11%
先進国株式	たわらノーロード先進国株式	ＭＳＣＩコクサイ・インデックスへの 連動をめざして運用	+22.19%	+113.91%

「新NISA」
成長投資枠｜おすすめ銘柄７選

	ファンド名	特徴	1年リターン （年率）	5年リターン （年率）
国内株式	日経平均高配当 利回り株ファンド	日経平均株価採用銘柄の中から、 予想配当利回りの 上位30銘柄を選定	44.75%	15.10%
	日本好配当リ バランスオープン	日経500種平均株価採用銘柄の中から、 予想配当利回りの 高い上位70銘柄程度を選定	31.68%	12.43%
国際株式	ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００ インデックス・ファンド （ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００）	バンガード・Ｓ＆Ｐ５００ ＥＴＦ に投資	23.38%	–
	三菱ＵＦＪ純金ファンド （ファインゴールド）	純金の価格変動に連動する 投資成果を目指す	21.90%	15.44%
	楽天・全米株式 インデックス・ファンド （楽天・ＶＴＩ）	ＣＲＳＰ ＵＳトータル・ マーケット・インデックスに 連動する成果を目指す	22.10%	17.27%
バランス型	つみたて８資産均等 バランス	日本を含む世界各国の 株式、公社債、リート等の 合成ベンチマークに 連動する成果を目指す	10.40%	7.18%
	ｉＦｒｅｅ ８資産 バランス	8つの資産クラスに分散投資	10.69%	7.08%

成長投資枠では、上場株式、上場投資信託、上場投資法人などの取引が行えます。

ただし、投資信託については、以下の条件に当てはまるファンドは対象外となる見込みです。

「新NISA」のために
今すぐやるべきこととは？

新制度まで待ったら勿体ない！？
2023年にNISAをはじめよう

新NISAでは、非課税保有額が、買付ベースで1,800万円までと決まっています。
しかし、2023年までの現行NISAとは別勘定になるため、今年中に始めることで生涯の非課税保有額を上乗せできます。

たとえば、つみたてNISAを今から始めておけば、保有できる非課税枠は40万円分増えるということです。
また、つみたてNISAは毎月の積立額や積立日、分配コースなどの初期設定を済ませるだけで、あとは毎月自動で積立を行ってくれます。投資したい商品さえ決まっていれば、5分もかからずにNISAがスタートできます。

ただし、つみたてNISAの非課税保有期間には時間制限があるため注意が必要です。
最大限に非課税メリットを活用するには、以下のいずれかを行いましょう。

• 2024年までに売却し、そのまま出金する
• 非課税保有枠に余裕があれば新NISAに
  移し替える

つみたてNISAについては以下記事で詳しく解説しています。

無理のない投資は家計管理が必須！

「新NISA」は、100円から始められるため、事前にまとまった資金は必要ありません。

しかし、将来の資産をなるべく増やしたいという目標があるならば、投資額は多ければ多いほど良いでしょう。
そこで重要になるのは、今の「家計の状況を把握する」ことです。「おおよそ○○円なら投資に回せる！」という目途も立たないまま投資の計画をしても、家計が赤字であれば投資を始めることはできません。まずは生活費を見直し、投資に使えるお金が準備できるか的確に判断することから始めましょう。

また、投資はイレギュラーに取り組むものではありません。「ボーナスがあった時だけ」「副収入があった時だけ」に投資を行っても、NISAを最大限に活かすことはできませんし、資産が思うように増えることもないでしょう。
毎月の生活費、削減できる浪費を把握し、全体の収入のうち「約6分の1」を毎月投資に使える金額として設定しましょう。支出の内訳管理を行い、「投資に回すお金」は支出全体で管理することが大切です。

「新NISA」おすすめネット証券会社｜よくある質問(Q&A)

「新NISA」
おすすめネット証券会社｜まとめ

2024年からスタートする「新NISA」制度を上手に活用するためには、口座開設をするネット証券会社と取引する金融商品の選定を慎重に行うことが重要です。証券会社の商品ラインナップ、取引手数料、ポイントサービス、取引ツールなど、各証券会社によって提供するものはさまざまです。長期的に不便なく利用できる証券会社を見極めることは、自分の投資目標を達成する近道となります。

また、投資商品についても証券会社の選定と同じように重要です。
各商品によってリスク・リターンが異なり、自分の運用スタイルに合っていない商品を取引すると、失敗して損失となる可能性が大きくなってしまいます。投資に慣れていない人や投資額が少ない人は、まずは安定型のポートフォリオを作成し、値動きの少ない商品の取引からスタートすると良いでしょう。

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記事執筆者
MONEYREACH 編集部

監修者
株式会社Zaif
(本稿は筆者の意見であり、筆者の所属する会社の意見ではありません)

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