「BYD(比亜迪)株」の買い方(購入方法)を紹介！おすすめの証券会社や今後の見通しまで徹底解説

電気自動車メーカーとして世界的にシェアを拡大しているBYD(比亜迪)。テスラにも迫る急成長を見せていることから、「今のうちに株を購入したい」と考えている投資家の方も多いかもしれません。

本記事では、BYDの事業内容や「BYD株」の買い方(購入方法)、おすすめの証券会社、今後の見通しまで解説していきます。「BYD株」の購入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

BYDとは

【会社概要】

企業名	比亜迪股份有限公司BYD Company Limited
本社所在地	中国広東省深セン市坪山区比亜迪路3009号
設立年	1995年
代表者	王伝福
業種	二次電池、携帯電話、自動車
上場市場	香港証券取引所深セン証券取引所
従業員数	約57万人(2022年度)
株価	206.40HKドル
直近決算期益利回り	0.59％

BYDは、香港証券取引所と深セン証券取引所の2つの市場に上場しています。深セン証券取引所は海外投資家の売買に制限があるため、日本から売買する場合は香港証券取引所の方が便利でしょう。

BYD | 概要

BYDとは、中国・広東省深センに本社を置く、グローバル企業です。BYDは世界有数のリチウムイオン電池のメーカーであり、プラグインハイブリッド車(PHEV)やEVの生産にも力を入れています。時価総額ではテスラに大きく劣るものの、2023年10月のEV販売台数は3,456台差とほぼ拮抗しています。

ランキング	企業名	販売台数
1	トヨタグループ	541万台
2	VWグループ	437万台
3	現代自動車	365万台
4	ルノー・日産・三菱自	320万台
5	ステランティス	320万台
6	GM	296万台
7	フォードグループ	217万台
8	ホンダ	184万台
9	スズキ	152万台
10	BYD	125万台

プラグインハイブリッド車(PHV)を含めた世界販売台数において、BYDはテスラを上回り、世界トップシェアを獲得しています。また、自動車全体の販売台数では、BYDは世界で10位にランクインしています。

BYD | 特徴

電気自動車メーカーの新星として急成長を見せるBYDですが、どのような特徴がある企業なのでしょうか。株式購入前に押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

強みは安価な大衆向けEV自動車

BYDは「ITエレクトロニクス」、「電気自動車」、「新エネルギー」、「モノレール」と4つの事業を手掛けていますが、その中でも主要事業となっているのが2003年に参入した自動車事業とリチウムイオン電池のメーカー事業です。2008年にプラグインハイブリッド車「BYD F3DM」を発売し、ウォーレン･バフェットが率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイから出資を受け、一躍世界の注目を浴びます。

BYDは、2023年7〜9月の新車販売台数で初めて世界トップ10入りしており、スズキやメルセデス・ベンツを上回る販売状況となっています。2023年10月には世界販売台数が前年同月比39%増の30万1,833台となり、日産自動車を上回りました。

その急成長の大きなカギとなるのが、「安価な電気自動車を販売している」という点です。BYDは、車の部品の75％を自社で生産しており、外部から部品を調達している競合他社と比べてコスト面で優位性があります。

これまでは高価なイメージがあった電気自動車ですが、BYDは安価な電気自動車の製造に成功したことで、幅広い顧客層の獲得を実現しました。

また、最近では高価格帯への参入も行っており、「仰望」と「方成宝」と呼ばれる高級ラインも立ち上げています。

自社で一貫して開発製造を行っている

前述の通り、BYDの特徴として、EV用の電池・バッテリーから車両に至るまで一連のプロセスを自社で開発・製造しています。これは従来の自動車メーカーとの大きな違いです。

例えばトヨタ自動車の場合、多数の下請け企業が部品製造に関わっており、それぞれの部品には多くのサプライヤーが存在します。これに対し、BYDやテスラは、EV生産に必要な部品を自社で生産することで、開発と製造のプロセスをスピーディーに進めることができます。

またコストも抑えられるため、価格競争力も他のEVメーカーと比較して抜群に高いです。

日本市場にも参入済

BYDは、すでに日本市場にも参入しています。乗用車の第一弾として発売された「ATTO3」や、2023年9月に発売された「DOLPHIN」はいずれも300～400万円台で販売されており、手が届きやすい価格帯の電気自動車として注目を集めました。

2024年春にはセダンタイプの「SEAL」の販売開始も予定しており、今後日本市場での存在感を高めていく期待があります。

2023年11月現在、日本国内の正規ディラーは16店舗を展開しており、2025年末までに100を超える店舗を展開することを目標としているようです。

また、大阪万博に導入されるEVバスがBYD製ということも話題にあがりました。

「BYD株」の株価推移

2023年12月1日現在の株価は206.40HKドルとなっており、日本円でいうと約3,920円の水準です(1HKドル＝19円の場合)。

ここで、「BYD株」の直近5年の値動きを確認してみましょう。

BYDの株価は、およそ右肩上がりに上昇している状況です。足元では調整が入る可能性はあるものの、長期で見ればEV市場の拡大による恩恵に期待できるといえるでしょう。

BYDの配当金

支払日	配当金(単位はCNY)	配当利回り
2018/8/17	0.14	0.38%
2019/7/26	0.20	0.12%
2020/8/18	0.06	0.08%
2021/8/6	0.15	0.04%
2022/7/29	0.10	0.42%
2023/7/28	1.14	0.58%

BYDの株式は、配当利回りが低いため、配当収入・インカムゲインを主目的とする投資家にはあまり適していません。「BYD株」はむしろ、資本価値の上昇(キャピタルゲイン)を狙い投資するべきでしょう。

BYDの各種経営指標

次にBYDの経営指標についてみていきましょう。

ここでは投資判断をする上で非常に重要となる指標、売上高・営業利益推移、EPS、ROE、PERについて解説していきます。

BYD | 売上高・営業利益推移

ご存じの通り、売上高は企業の主な商品やサービスを販売・提供することによって得られる売上の合計額です。また営業利益は企業が本業で稼いだ利益です。

	売上高	EV販売台数(台)	営業利益	営業利益率
2018	1279.1億	247,811	51.6億	4.0%
2019	1261.8億	229,506	45.0億	3.6%
2020	1544.4億	189,689	99.0億	6.4%
2021	2131.1億	603,783	42.1億	2.0%
2022	4125.7億	1,862,000	192.9億	4.7%

BYDは、売上高、EV販売台数、営業利益などの主要指標で過去2年間に目覚ましい成長を遂げています。2023年の上半期だけでEVの販売台数が125万台に達しており、今後もさらなる成長が期待されています。

しかし、営業利益率は約5%であり、同じEVメーカーであるテスラと比較すると低い水準です。それでも、EVの主要コスト要素であるバッテリーの高価格や原材料費の高騰、中国国内における価格競争を考慮すると、BYDの利益率は高いと評価されるべきです。

BYD | EPS(1株あたり当期純利益)

EPS(Earnings Per Share、1株あたり利益)は、企業の当期純利益を発行済み株式総数で割ることによって算出される指標です。この値は企業がどれだけ効率的に収益を上げているかを表すものであり、EPSが高いほど企業の収益性が高いとされます。

期間	EPS
2018	1.97
2019	2.52
2020	1.42
2021	2.35
2022	3.58

直近2年でEPSが上昇しているため、BYDの収益力が向上していると言えそうです。

BYD | ROE(自己資本利益率)

ROE(Return On Equity)は、自己資本利益率とも呼ばれ、株主の出資した資本(自己資本)に対して企業がどれだけの利益を生み出したかを示す財務指標です。この指標は「企業がどれだけ効率よく資本を使って収益を上げているか」を測定するために使用されます。一般的に、日本企業ではROE10％、米国・中国企業ではROE15％を超えると優良企業(業種によって異なります)だと言われています。

期間	ROE(%)
2018	10.72
2019	16.13
2020	18.87
2021	22.18
2022	24.68

表のとおりBYDは綺麗な右肩上がりとなっており、2022年は24.68%と中国企業で一般的に優良企業と言われる15～18％の水準を大きく上回っていることがわかります。

つまりBYDは年々稼ぐ力が効率的になっていることを意味しています。

BYD | PER(株価収益率)

最後にPERについて説明します。

PER(Price Earnings Ratio)は、日本語で「株価収益率」と呼ばれ、企業の株価をその純利益で割ることによって算出されます。この指標は、企業の収益力に対して株価が割安か割高かを判断するために用いられます。

一般的に、PERの目安とされる15倍は、株価が収益力に対して適正な水準にあるかを判断する基準として用いられます。この基準によれば、PERが15倍を超える株は割高と見なされ、15倍未満の株は割安とされることが多いです。ただし、この15倍という数値は一般的な目安であり、業種や業界によって平均的なPERは異なるため、一概にすべての企業に適用できるわけではありません。

期間	PER
2018	73.88
2019	44.92
2020	37.30
2021	31.29
2022	23.98

表に示される通り、2018年のBYDのPER(株価収益率)は73.88倍で、かなり割高な水準にありました。しかし、その後年々PERは下落しており、これは株価がより適正な評価に近づいていることを意味します。

「BYD株」の今後の見通し・将来性

「BYD株」を購入する際は、今後の見通しや将来性についても抑えておく必要があります。ここでは、BYDの将来を左右する事項について考えてみましょう。

高価格帯EVの販売動向

これまでBYDは、部品の内製化によるコスト競争力を活かし、低〜中価格帯の電気自動車(EV)市場を主戦場としてきました。しかし最近、BYDは「仰望」や「方程豹」といった高価格帯のEVを発表しました。これらの高級車ラインナップにより、富裕層の市場にも進出し、市場シェアの拡大と利益率の向上を狙っているようです。BYDの高価格帯EVが市場で普及することによって、さらなるシェアの拡大と利益改善が期待され、これがBYDの株価にも好影響を与える可能性があります。

電気自動車業界の将来的な市場拡大の見込み

今後の電気自動車市場について考えていきましょう。

まず世界の新車販売台数に占める電気自動車(BEV・PHEV)の割合は2022年時点で14％に達しています。伸び率も大きく、2020年には4.2%、2021年には9%、2022年には14%と上昇を続けています。

特に中国における電気自動車の躍進が著しく、2022年の世界の電気自動車の販売台数が1,020万台のうち、中国が590万台と世界の約60%を占めています。

中国は自動車全体で見ても最も大きな市場であり、その市場がエンジン車から電気自動車に急速に移行しつつある点は、既存の日米欧の自動車メーカーにとっても見逃すことはできず、これらの企業も自動車の開発と生産の焦点を電気自動車に移していることが考えられます。

また電気自動車市場は各国政府からの政策目標にも大きく影響されています。

多くの国々が自動車の電動化に向けて目標を設定しており、政府は補助金を通じて個人の電気自動車購入や、メーカーの電池・EV工場の新設を促進しています。その結果、2030年から2035年にかけて、EVの普及はさらに加速すると予想されます。

EUによる中国電気自動車に対する規制

中国製の電気自動車について考える上で、EUによる保護主義的な貿易政策についても触れなければなりません。

2023年9月13日、欧州委員会のウルズラ・フォンデアライエン欧州委員長は施政方針演説で、中国製のEVの価格が中国政府による補助金で不当に安く抑えられており、EU製のEVが価格競争で不利に立たされているとして、調査に乗り出すことを発表しました。

その背景にはBYDをはじめとした中国製のEVがヨーロッパの市場において急速にシェアを拡大していることがあります。

中国側は「EUは主観的な臆測に基づいて調査を開始した。十分な証拠の裏付けもないうえ、WTO(世界貿易機関)のルールにも沿っておらず、強い不満を表明する」と反発しています。

またフランスとイタリアは電気自動車の購入補助金における中国車の締出しも開始しました。具体的には電気自動車の製造から輸送などの各段階においての環境スコアを算出し、基準に満たないとされる多くの中国製の電動自転車は補助金対象外と見通しです。

この調査の結果、中国の電気自動車メーカーに対して制裁が科される可能性があります。またBYDのEVが補助金の対象外となると、その価格競争力が低下し、市場シェアの縮小も考えられます。

「BYD株」を購入する際の注意点

「BYD株」を購入する際は、次の3つのポイントを理解しておく必要があります。

• 中国の証券取引所に上場している
• 売買単位は500株
• 香港証券取引所は値幅制限がない

それぞれ詳しく説明します。

中国の証券取引所に上場している

前述の通り、「BYD株」は香港証券取引所と深セン証券取引所の中国市場に上場しています。日本から売買する場合は香港証券取引所がメインとなりますが、その際は時差が発生するため注意が必要です。

日本時間における香港証券取引所の取引時間は下記の通りです。

区分	取引時間(日本時間)
プレオープニング	10：00～10：30
前場	10：30～13：00
昼休み	13：00～14：00
後場	14：00～17：00
クロージングオークション	17：00～17：10

なお、ネット証券会社の中には、日本が祝日であっても香港市場がオープンしている日であればリアルタイムで取引できるところもあります。

売買単位は500株

「BYD株」を取引するときは、売買単位に注意が必要です。香港証券取引所では1単元あたりの株数が銘柄によって異なっており、日本のように統一された決まりがありません。

「BYD株」については1単元が500株となっているため、売買は500株単位で行う必要があります。

ここで、「BYD株」を1単元購入するのに必要な資金を試算してみましょう。

2023年11月21日現在のBYDの株価は206.40HKドルですので、HKドル＝19円とすると、1単元の購入に必要な資金は下記の通りです。

また、取引には証券会社の定める手数料が別途発生します。

香港証券取引所は値幅制限がない

香港証券取引所で売買する際は、値幅制限についても必ず知っておきたいポイントです。

日本の株式市場では「ストップ安・ストップ高」の仕組みが取り入れられており、1日で急激な株価変動が起きないような仕組み作りが行われています。一方、香港証券取引所には値幅制限の仕組みがないため、何か変動要因が起きた際に大きく株価が変動することも少なくありません。

特にBYDは多くの投資家が注目している銘柄ですので、決算の前後やBYDに関わるニュースの発表後などは急変動が起きることも想定されます。「BYD株」に投資する際は、値動きの大きさに関するリスクをあらかじめ理解しておきましょう。

「BYD株」の買い方(購入方法)

「BYD株」の購入は、次の5つのステップによって手続きを行います。

それぞれ詳しい手続き内容を確認していきましょう。

「BYD株」を購入できるおすすめ証券会社

「BYD株」を購入するためには、中国株を取り扱う証券会社で口座開設を行う必要があります。中国株は取引手数料や取扱銘柄数が証券会社によって大きく異なるため、口座開設の際は複数の業者をよく比較することが大切です。

ここからは、「BYD株」を購入するのにおすすめの証券会社を5社紹介していきます。

	マネックス証券	SBI証券	楽天証券	サクソバンク証券	SMBC日興証券
	解説はこちら	解説はこちら	解説はこちら	解説はこちら	解説はこちら
	無料口座開設 はこちら	無料口座開設 はこちら	無料口座開設 はこちら
取扱金融商品	国内株式 外国株式 投資信託 債券 FX 暗号資産 先物 オプション 金 プラチナ iDeCo 私募ファンド	国内株式 海外株式 投資信託 債券 FX 先物 オプション CFD 金 銀 プラチナ 保険	国内株式 外国株式 投資信託 FX 債券 金 銀 プラチナ iDeCo CFD 先物 オプション	外国株式 FX CFD 先物 オプション ETF	国内株式 外国株式 債券 投資信託 FX 保険 iDeCo
中国株取引手数料	約定代金の0.275% (上限：495HKドル)	約定代金の0.286％ (上限：517HKドル)	~20万円：550円(税込) 20万円~200万円未満 ：約定代金0.275%(税込) 200万円~：5,500円(税込)	約定金額の0.275% (上限手数料：440HKD)	【国内取次手数料】 55HKドル～約定代金の0.275％＋7,700香港ドル 【外国手数料(現地手数料)】 約定代金の0.125％ (最低25香港ドル) 【外国税(印紙税)】 約定代金1,000香港ドルに対して1.0香港ドル 【取引賦課金】 約定代金の0.0027％ 【FRC取引賦課金】 約定代金の0.00015％ 【取引所手数料】 約定代金の0.00565%
中国株取扱銘柄数	2,000銘柄以上	1,300銘柄以上	1,590銘柄	2,500銘柄以上	160銘柄 (日興イージートレード)
決済方法	円貨決済	円貨決済 外貨決済	円貨決済 外貨決済	円貨決済 外貨決済	円貨決済 外貨決済
NISA手数料優遇	日本株・米国株・中国株・投資信託の取引手数料が無料	国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料	国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料	NISA口座開設不可	優遇なし

「BYD株」| よくある質問(Q&A)

最後に「BYD株」に関するよくある質問について回答していきます。

「BYD株」の取引時間は？

「BYD株」が上場している香港証券取引所は、日本時間の10：00にプレオープニングがスタートし、17：10にクロージングオークションが終了します。

ネット証券会社の場合は、日本が祝日でも香港証券取引所がオープンしている日であれば、リアルタイムで売買できるところもあります。

「BYD株」の今後の見通しは？

BYDの今後の見通しは電気自動車市場の動向、BYDの高価格帯EVの売れ行き、そしてEUによる中国製電気自動車に対する規制に大きな影響を受けます。電気自動車市場はこれまでの成長トレンドと各国政府のEVに対する補助金政策を受け、今後も引き続き拡大すると予測されています。

しかし、BYDが市場シェアを維持、あるいは拡大するためには、高価格帯のセグメントにおいても顧客基盤を確立する必要があります。加えて、EUによる中国製電気自動車への規制が強化されると、BYDはそのコスト競争力を損ない、市場シェアを減少させるリスクに直面する可能性があります。

「BYD株」は1株から購入できる？

「BYD株」は1単元が500株となっているため、1株で購入することはできません。ただし、売却については単元未満株の買い取りを受け付けている証券会社もあります。

「BYD株」 | まとめ

BYDは低価格帯での電気自動車の製造・販売に成功したことから、急速にシェアを拡大したことで知られています。今後もEV市場は継続的な成長が期待できることから、今のうちに「BYD株」を購入しておくのもひとつの選択肢です。

「BYD株」が上場している香港証券取引所で売買できる国内の証券会社は限られていますので、口座開設の際はぜひ本記事で紹介した、おすすめの証券会社を参考にしてみてください。

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記事執筆者

MONEYREACH 編集部

監修者

株式会社Zaif
(本稿は筆者の意見であり、筆者の所属する会社の意見ではありません)

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